皆さんの企業では、どのように採用活動に取り組んでいますか？
昨今は採用難と言われている時代で、従来通りの採用活動をしていても、なかなか成果を上げることは出来ていないのが現状でしょう。
そのため、現在は多くの企業で「スクラム採用」という手法が導入されています。
良い人材を確保するのに、適した採用方法が多数あるのにもかかわらず、多くの企業がスクラム採用を導入しているのには理由があります。
採用が困難を極める今、変わらず採用が順調にできている企業がやっていることとは
というわけで今回は、スクラム採用を利用するメリット等について徹底解説していきます！
目次
スクラム採用とは
「スクラム」と聞くと、ラグビーなどのスポーツで、選手全員が肩を組み意気込んでいる姿を想像する方が多いのではないでしょうか。
実際その通りで、スクラム採用は社員全員で一丸となり、協力をして取り組む姿から「スクラム採用」と呼ばれるようになったのです。
また、
- 採用活動のフロー権限を最適な社員に移譲する
- 社員全員に採用活動のフィードバック
- 人事がプロジェクトマネージャーとして機能している
などの条件を備えているのも、スクラム採用の特徴です。
スクラム○○は他にもある！
現在はベンチャー企業など、少数精鋭の企業が増えてきたこともあり、社員全員が一丸となって取り組む仕事が増えたため、スクラム○○と呼ばれる活動も増えました。
その例が、「スクラム開発」です。
スクラム開発とは、ソフトウェア開発を行う際に用いられる手法で、
- 少人数チームを作成
- コミュニケーション重視で作業を進める
- 全員で進捗を管理、フィードバックを行う
といったスクラム採用と似た特徴を持っています。
最近では、
少数精鋭で仕事に取り組む企業が増えているため、今後もスクラムで取り組む活動も増えていくでしょう。
スクラム採用のメリット
それでは、スクラム採用を導入するメリットについて解説していきます！
人事と現場の役割を明確化できる
採用活動で求められることは、やはり現場の社員が求める人材を確保することでしょう。
スクラム採用を導入すれば、採用フローの権限を現場に移譲できるので、
- 現場に責任とモチベーションが生まれる
- 現場が求める理想的な人材を確保しやすくなる
といった効果を生むことができます。
全社員でフィードバックを共有できる
スクラム採用の良い点として、全社員へフィードバックできることも挙げられます。
採用プロセスだけでなく、面接時の情報を全社員に共有することで、チームだけでなく、社員それぞれが個人でもPDCAを回すことができるようになります。
また、全社員で情報を共有しておくことで、社内メールや社内チャットでの無駄な情報のやり取りが減り、社内のコミュニケーションが円滑になるでしょう。
現場社員が活動しやすくなる
従来の採用活動と違い、人事があえてプロジェクトマネージャーの役割を担うことで、
- 現場の社員がメインの採用活動
- 人事はマネジメント
というように、社員それぞれの役割を明確化することができます。
メインの採用活動とマネジメント業務を人事が担当していた場合と違い、人事は現場の採用活動を違う視点で捉えることができるので、従来よりも成果を出しやすい環境を作れるでしょう。
スクラム採用のデメリット
多くの企業にとって、スクラム採用を導入するメリットは大きいと言えますが、逆にスクラム採用がデメリットになる場合もあります。
今回はそのデメリットについても解説します。
導入が少々困難
スクラム採用はこれまでの採用方法とは違い、社員全員が一丸となって取り組まなければなりません。
そのため、ほとんどの社員がこれまでに採用に携わっていなければ、「すぐに全社員がチームとなって活動を始める」ということは困難と言えます。
そのため、
- チームや組織にどのような価値を提供できるのか明確にする
- スクラム採用を導入するまで移行期間を十分に設ける
といった対策をとる必要があるでしょう。
企業風土にマッチしない場合がある
スクラム採用では、チーム全体でPDCAを回し取り組むため、会社の規模やチームの規模があまりにも大きすぎるとかえって効率が悪くなる場合があります。
そのため、
- チームの規模が大きくても円滑に情報共有できる手段を導入しておく
- 自社にスクラム採用がマッチするかどうかを事前に検討する
といった対応をとっておきましょう。
さいごに
大きい会社になればなるほど、人事部（採用）と現場が全く意思疎通が取れていないことが起こりがちです。
また、中小零細の場合は役員層の意見が反映され、実際に業務をこなす社員の視点が足らず、なかなか穴を埋められない場合もあります。
そういった状況を解決するのに、スクラム採用は賢い選択と言えるでしょう。
とはいえ、スクラム採用を導入しても、良い人材を確保できないという場合は多々あります。
その場合、良い人材を確保するまでオンラインアシスタントサービスを利用するのもありです。
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