就活の採用担当をする上で、非常に精神的にダメージを受けてしまう出来事の一つが内定辞退。
新卒採用を受けにくる学生の多くは、受ける企業を1社だけに絞らず多くの企業を受けて内定をゲットしているため、内定辞退せざるを得ないことは間違いありません。
しかし、あまりにも内定辞退される率が高い会社というのは、人材不足が深刻化している今の日本では非常に不利になってしまいます。
それどころか、膨大な時間と多額のコストをかけて挑んでいる新卒採用で、内定辞退ばかり喰らってしまっては会社にとって大きな損失となってしまうでしょう。
なぜ内定辞退をされてしまうのか、その理由や対策法について理解しておかなければ、これからの売り手市場の新卒採用を攻略することは難しいのです。
そこで今回は、採用担当を悩ませる内定辞退が防げない理由について解説していきたいと思います!
採用活動をする前に知っておくべき、担当者がこれから訪れる課題について内定辞退が起こってしまう理由
まず、そもそも今の日本における新卒採用というものは、圧倒的な売り手市場となっています。
詳細は以下記事に書いていますが、少子高齢化による若者の人口減少が大きく影響していることは間違いない事実です。
内定辞退を避けるためにも採用担当はフォローに全霊を注ぐべし!では人口問題以外に、内定辞退が起こってしまうことは一体どのような原因が考えられるでしょうか?
本命の志望企業ではなかった
新卒採用を受けにくる学生の多くは、受ける企業を1社だけに絞らず多くの企業を受けています。
売り手市場と言われているにも関わらず、一昔前の就職氷河期の頃のように100社以上の企業にエントリーシートを送っている学生もたくさんいるそうです。
しかし、新卒採用で多くの内定をゲットしている学生にとってみれば、最終的に本命である1社だけの内定があれば問題ありません。
そのため、内定辞退が起こってしまうのはある種防ぎようのないことであるとも考えられますね。
あなたが採用担当をしている企業が第一志望でなかったという、非常にシンプルな理由であれば仕方ない部分もあるでしょう。
内定前後で違う情報が提示された
就職活動中というのは、多くの企業が躍起になって学生を取り込もうと、偏った良い情報ばかりを提示してしまいがち。
先ほども述べた通り、今の日本における就活市場は明らかな売り手市場なので、採用担当者が就活生をハンティングする方が難しいとされているから仕方のないこととも言えます。
しかし、良い面ばかりを就活生に対して見せていると、内定を獲得してから悪い意味で内定者の中にギャップが生じやすくなってしまいます。
- 給料
- 出勤日数や残業
- 社内の環境・人間関係
など、悪い部分を隠しながら良い面ばかり見せていると、たとえ第一志望の会社であったとしても辞退したくなるもの頷けてしまいますからね。
防ぐ方法は採用任せにしないこと!
上で挙げた内定辞退が起こってしまう理由は一部で、他にも多くの原因が考えられます。
では、このような内定辞退の問題はどうやっても防ぐことができないのでしょうか?
いえ、そんなことはないのです。
どうしても防ぎきれないことも当然ありますが、採用担当の心がけと努力次第で防ぐことも可能になるのです。
例えば、就活生に対して内定を出してからのフォローというのも、内定辞退を防ぐために採用担当ができる努力だと考えられますね。
内定辞退を避けるためにも採用担当はフォローに全霊を注ぐべし!新卒採用における求職者というのは、社会経験の乏しい大学生がほとんどでしょう。
そんな大学生に対して、内定を出した後で「釣った魚には餌をあげない」みたいなことをしてしまうと、当然ながら内定を辞退して他の企業に興味を持ってしまいますからね。
また、内定者向けにバイトや社内見学等、会社単位で一種のイベントくらいに取り込むことも大切ですよ。
内定を獲得した多くの学生は、自分が入社するまでに
- 何をしておけば良いのか
- どんな人と働くことになるのか
- どんな場所で働くのか
などの情報を知れば知るほど、安心感を得ることができます。
そのため、採用任せにしないで学生に就活をする前よりも興味を持ってもらえるような施策を、積極的に導入していくことをオススメします!
まとめ
今回は、採用担当を悩ませる内定辞退が防げない理由について解説しました!
売り手市場で多くの企業が人材不足に悩まされている今だからこそ、他の企業と差別化するためにも内定辞退を防ぐ努力をしていく必要があるのです。
内定を出したら採用担当の役目はほとんど終わりなどと思わず、むしろ内定を出してからが勝負だと切り替えるくらいの気持ちで内定者とコミュニケーションを取っていきましょう。
企業にとっても、膨大な時間と多大なコストを割いて行なっている新卒採用ですからね。
採用担当の努力次第で、新たな優秀な従業員を獲得して会社の利益を上げていくことも可能なんですよ。